ドラマ「アテンションプリーズ」(1970年放送)でスチュワーデス(客室乗務員)は女性の憧れの仕事になりました。友人たちと日本航空の採用試験を受けた当時、内田妙子さんは面接で「長く働きたい」と答え採用されました。「職場の花」として女性は30歳定年や結婚・出産退職が当然という時代。訓練を受けた専門職である客室乗務員も例外ではありませんでした。空の安全と処遇改善のため客室乗務員組合で活動し、航空労組連絡会で初の女性議長を務めた内田さんに、ジェンダー平等を切り開くたたかいを聞きました。

内田さんが新卒で日本航空(JAL)に客室乗務員として入社した1974年当時、女性客室乗務員の定年は30歳で結婚したら退職という決まりでした。8月から入寮し乗務のための訓練が始まり、訓練生のバッジが外れたのは1975年。訓練中に「結婚退職」の規定がなくなりました。
内田さんは入社とともに日本航空客室乗務員組合(現在の日本航空キャビンクルーユニオン=CCU)に加入。会社による激しい組合分断攻撃も体験しました。
「制服がひざ上10㌢のワンピースの時がありました。荷物を持って上の棚にあげる時には、さらに短く上がりますよね。男性の目を気にしなくてはいけません」と内田さん。「女性は未婚で若ければいい。接客中心であり、接客を受けるのは男性が想定されています」と、当時の会社にジェンダー平等の視点が欠けていたことを指摘します。

乗務を始めると華やかなイメージの仕事だけではありませんでした。深夜乗務や重いワゴンを押すなど肉体的にも重労働で健康被害も少なくなく、3~4年で退職していく人が多い現実を見たといいます。「働く環境を良くしていかなくてはいけない」という組合員の先輩の後姿を見て、ストライキ時の乗務スケジュールを書き写すなど組合の手伝いから組合活動に携わったと振り返ります。
昇進で男女の賃金に格差が
当時、女性客室乗務員は30歳で乗務資格を失う一方で、男性は30歳前にパーサーに昇格し、チーフパーサーとして経験を積み、60歳の定年までの終身雇用制度が機能していました。その中で内田さんは「面接でどのくらい勤めたいですかと聞かれたのは、こういうことだったのか。女性はなぜ、チーフになれないのか」と思いを巡らせたといいます。役職により基本給や役職手当、乗務手当が違うため、昇進が遅いということは一時金も含めると収入に大きな格差が生じます。
このような状況下でCCUは当事者の声を調査し、要求あるものを先頭に働く女性の権利を求めて、腰痛の職業病認定を始め、女性の定年の延長、結婚、妊娠出産後の乗務可能など、様々な運動で道を開いてきました。内田さんは「70年代は壁を何枚も破ってきました」と語ります。実態調査を土台にした改善要求が功を奏し、他社にも波及し業界全体の水準を引き上げてきました。
内田さんは同期が妊娠し「出産後も乗務したい」との思いを述べつつも退職を選ぶ姿も見送りました。JAL初のママさん客室乗務員の誕生は、1979年でした。その後もCCUはバックアップを続け、育児休業などの処遇改善、理不尽な待遇の解消にも取り組みました。中でも時間が不規則な乗務の中で授乳時間を始め、育児時間の確保の会社との交渉には骨を折ったといいます。
「法をどう生かすのか、労働基準監督署や労働省(当時)にも働きかけました。でも当事者のご家族の理解と援助も素晴らしかった」と話します。
世界を変える“さきがけ”に
保安業務は客室乗務員の重要な仕事のひとつです。内田さんは1979年のクアラルンプール墜落事故で同期を失いました。また羽田沖事故(1982年)、123便(御巣鷹山)事故(1985年)を目の当たりにしました。それ以前から組合が保安要員のプロとして「乗客の命を守るために」と、会社に安全に対する問題提起や改善要求を行ってきた中での出来事でした。
また、会社は1994年から客室乗務員の契約制を導入。賃金や通勤制度にも差を生じさせ、保安業務を軽視する姿勢を見せました。CCUは「客室乗務員の仕事は同じなのにおかしい」とわがこととしてたたかい、2016年契約制度を廃止させ、正社員採用が復活しました。
2001年、内田さんは航空業界の労働組合を束ねる航空労組連絡会の女性初の議長となります。「航空に携わる仲間の空の安全を願う気持ちは同じ」と、男性中心になりがちな世界を変えるさきがけになりました。当時は有事法制阻止に向けた20団体(陸・海・空・港湾労組)の集会が頻繁にあり、客室乗務員も活発に活動しました。

「フライトを続けながら組合活動をする中で、価値観を共有することができました。組合員ひとり一人が主人公の運動が骨太なものして受け継がれています」と内田さん。
一方、コロナ禍で大きな課題が見えてきたと強調します。「客室乗務員の大半が女性であるために、未だ賃金や昇進制度の社内格差が残っていて、ジェンダー平等とは程遠い状況です。2020年代の壁を、CCUのみなさんが航空業界を代表して打ち破ってくれることを期待しています」
(東京民報2022年2月27日号より)