世界が熱視線を送るドキュメンタリー映画監督の原一男氏が、最新作で描くのは日本四大公害病のひとつ、水俣病。撮影15年、編集５年、計20年もの歳月をかけ、いまなお被害者の苦しみが影を落とす水俣の地に足を踏み入れ、人々に寄り添い、記録し続けてきた幾重もの壮大な人生を、６時間12分の作品『水俣曼荼羅まんだら』として完成させました。「水俣は終わっていない」「水俣を忘れてはいけない」―カメラを通して訴える原監督に、作品への思いと製作秘話を聞きました。

―なぜ水俣病をテーマに選んだのでしょうか。

　ある日、知人から「ポケットマネーを出すから撮らないか」と連絡を受けたことから始まります。水俣病関西訴訟が最高裁で勝利判決を得た日（04年）から、撮影がスタートしました。70年代の頃、水俣病のたたかいは日本の市民運動をけん引するような勢いがありました。しかし裁判闘争を続ける中で勝ち負けを繰り返し、エネルギーが失速していきます。この勝利により、水俣裁判闘争が奇跡的に息を吹き返すことになるのです。

　―アスベスト被害を８年間追い続けた前々作『ニッポン国VS泉南石綿村（17年）』と撮影時期が重なりますね。

　当時、私は大阪芸術大学の教授をしていまして、授業後、車で１時間ほど走って泉南市に行っていました。水俣市はなんせ熊本県で遠く、夏休みや冬休みに日程を組んで滞在する。何とか平行して撮影できました。

　水俣病の患者は何十年も行政や病苦とたたかい、心がむしばまれている。どこか沈んだ空気が流れる中でカメラを回し、撮られる側が心を開いてくれるシチュエーションを見つけるのは大変でした。

　―被写体を前に「悔しくないですか」と怒る監督の声が聞こえ、健在ぶりが確認できました。

　極力感情を出さないように努めましたが、あちこちで言っちゃった。国や行政はおとなしくお願いしても変わらないでしょ。外から来た私にとっては、とても悔しい。

　例えば、水俣の街角で「水俣病公式確認60年記念」というポスターを見かけました。本質的な解決をする意志のない市がリーダーシップをとってね。私には、まやかしとしか思えない。いびつでしょ。そのいびつさを生む日本と水俣の風土を、20年かけて描きました。

自ら海中で撮影も

　―患者やその家族だけでなく、新たな「病像論」を研究する医師のキャラクターも魅力的です。

　水俣病はメチル水銀中毒症における「末梢神経障害」が定説でした。しかし熊本大学医学部の浴野えきの成生しげお教授が「脳の中枢神経説」を打ち出し、関西訴訟で原告団を勝利へと導きます。他の多く研究者は研究助成金を得るため権力側に立ち、「抹消神経障害説」を唱える。浴野さんは孤軍奮闘して自費で研究を重ね、定説をひっくり返す。研究が面白くて仕方のない様子が表れていますよね。

　―監督が自ら水俣湾に潜り、海中撮影する場面も衝撃でした。

　あれは60代半ばでしょうか。スキューバダイビングのライセンスを取り、何度も練習しました。水俣湾は有機水銀を含むヘドロを耐用年数50年の鋼矢板で囲み、海と区切って埋め立てています。鋼矢板の腐食が気になるでしょ。水中撮影の専門家に頼もうかと考えたけど、自分の目で見たいわけですからね。ボディースーツなど一式購入して１００万円。自費ですよ。

　―終盤に晩年の石牟礼道子氏が登場します。

　最初は体調が悪くて断られ、再度訪ねると20分間撮影を許されました。水俣病で死んだ人たちの無念、嘆き悲しみを共にする「悶え神」について、丁寧に答えてくださった。感謝しています。

権力にあらがう意味

　―最初の試写会は水俣ですか。

　作品は昨年の春に完成したのですが、水俣市はコロナ禍で地元の人以外に会場を貸していませんでした。その間に海外から猛烈なオファーがありまして、熱意に負け、まず上海で上映しました。そして、オランダのロッテルダム、イギリス、香港、韓国、ニューヨーク近代美術館（ＭｏＭＡ）などが続き、今年の夏に水俣での披露を終え、国内上映に本腰を入れることができました。

　―監督の作品は海外でどのようなところが支持されているのですか。

　中国では国内で表現できないことを、エンターテインメントとして見せてくれるところだそうです。香港と台湾は20～30代のファンが多く、「たたかえ」「怒れ」とはっきり示すからだと。ヨーロッパはドキュメンタリーのテキストとして見る人が多い印象。アメリカは「政治的正義」が明確だからと聞きました。

　どの国も政治のシステムの中でしか生きられない。権力者といわれる人より、圧倒的に民衆といわれる人のほうが多いでしょ。権力に立ち向かわなければ自由はないというメッセージが、世界共通で伝わるのでしょう。

　―次回作の企画は？

　今、世間を騒がせているある事件を撮影中です。

　―撮影は10年以上…。

　かけたくないですね。

（東京民報2021年12月5日号より）