「アフターコロナ論（コロナ以後の世界論）」が盛んです。１９１８年のスペイン風邪以来１００年ぶりのパンデミックです。ヨーロッパでは第二波が拡大中で終息は見えていません。その中で気の早いジャーナリズムは、「コロナ禍以後」の社会はどのように変化するのか？という問題を立て多くの識者に語らせています。

　確かに、コロナ禍の中で、社会的ディスタンス、エンターテイメントやスポーツイベントの中止、在宅ワーク、オンライン会議や授業、いわゆる３密の回避等、私たちの生活は大きく様変わりしました。多くの識者は、この中で「今、どうしているか」「今、どのように考えているか」について語るだけで「現代社会をどのようにとらえるか、どのようにしていくべきか」についての本質的考察は多くありません。

　まず、岩田氏は崩壊寸前の医療現場の経験者として、「メディア報道が何ら実態を報道していない」「ＰＣＲ検査の意味」「陽性者数のみの報道は（潜伏性が高いこの感染症の）事態がどのようになっているかを表していない」と厳しく批判しています。また、「ＣＤＣ（疾病対策予防センター）を感染症専門家で設置すべき」と主張しています。

　そして、国民医療費を抑制し保健所を削減してきた新自由主義の医療政策も今回のパンデミックの根底にあると指摘しています。このように、今回のパンデミックと日本の経済政策・医療政策とをリンクさせて論じているのが、この２人の他の論者にない特色です。

　日本社会のありようとして、「コロナ感染が広がる一番の原因は（日本社会の）『同調圧力』」と指摘しています。

　内田氏は、「限られた環境世界のなかで複数の生物種が生き延びていくために、生態学的ニッチ（隙間市場）を『ずらす』という生存戦略（人と「ずれて」生きる）」が大切と言っています。さらに、「コロナ禍で経済格差が拡大している」と社会問題への視線も抜けてはいません。経済回復一辺倒のアメリカのコロナ対策批判も展開されています。

　何冊かのアフターコロナ本の中で、もっとも本質的な議論を展開している本です。（松原定雄・フリーライター）

（東京民報2020年11月15日号より）