気候危機が問題となる中、全国各地で樹木の大量伐採計画が住民への十分な説明もないまま進められています。都内では3000本もの樹木伐採計画のある明治神宮外苑や日比谷公園などをはじめ都心部での超高層ビルの建設ラッシュ、樹木伐採を伴う再整備計画が目白押しです。これに対し、「樹木を守って」との市民運動が広がっています。渋谷区では地下水路となった玉川上水の上の緑道（笹塚～代々木、2.6㌔）の再整備で、当初伐採予定の樹木158本を市民運動によって8割以上の134本を残すことになりました。市民運動の中心となった「渋谷区玉川上水緑道利用者の会」が７月20日に開催したセミナー「温暖化と街路樹・緑道・公園」で樹木研究の第一人者、藤井英二郎・千葉大名誉教授が講演しました。地球温暖化やヒートアイランドへの緑の効果を説き、一定面積に占める高木の枝葉が覆う面積割合である樹冠被覆率を明確な目標として増大すべきだと強調しました。講演から“地球沸騰化”時代における緑の大切さを考えます。

　「東京都は五輪に向けて熱中症対策で遮熱性舗装を進めたが、路面温度は最大で10℃しか下がらない。ところが樹冠（枝や葉の茂っている部分）で覆うだけで20℃も下がる。とても経済的なのに、なぜ東京はやらないのか」。

　藤井氏がこう憤るには理由があります。地球温暖化と大都市が高温化する「ヒートアイランド現象」が急激に進んでいるのに、東京では公共の財産である公園が大企業の儲けの対象とされ、緑を減らし超高層ビルを急増させる大型開発を続けているからです。樹木には温暖化を招く二酸化炭素（ＣＯ２）を減らす効果やストレス緩和、景観改善、生物多様性の保全なども期待されます。