「何が起きるかわからない」といわれるサッカーのワールドカップ（Ｗ杯）だが、２０２２カタール大会で森保ジャパンが優勝経験国であるドイツ、スペインに逆転勝ちして16強に勝ち進んだのもその一つといえるだろう。16強の顔ぶれを見ると、国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）ランキング上位のベルギー、ドイツ、メキシコ、デンマーク、ウルグアイといった強豪が相次いでグループリーグで姿を消し、ファンを驚かせた。日本が目標とした８強入りはクロアチアと１対１（ＰＫ１―３）で敗れ惜しくも果たせなかった。

　サッカー界の変化の兆しといえば、この大会で、初めて女性の審判員が６人選ばれたことが挙げられる。その中の一人が東京・中野区出身の山下良美さん。そして、フランス出身のＳ・フラバールさんがコスタリカ─ドイツ戦で女性として初めて主審を務めた。

　「女性がＷ杯で審判することはスポーツの民主化につながる」とコスタリカのスアレス監督は歓迎しているが、サッカー界での男女格差は著しい。

　例えば、賞金額である。今回のカタール大会の賞金総額は史上最多の４億４２００万㌦（約６０２億４千万円）。優勝国にはＦＩＦＡから４２００万㌦（約57億2千万円）、８強に入れば１７００万㌦（約23億１千万円）が授与される。直近の女子Ｗ杯フランス大会（２０１９年）と今大会を比べると、女子の賞金総額は男子の10分の１にも満たない３０００万㌦（約40億８千万円）である。

　過去４回の優勝を誇るアメリカの女子代表チームが米サッカー協会に対し、男女同一報酬を求めた裁判で今年３月、画期的な和解が成立した。すでにイングランド、ノルウェー、ニュージーランドの協会が男女同一出場料とすることを決定している。多くの関心が集まっているいま、サッカー界のジェンダー平等にも光が当たるよう多くの選手が期待しているに違いない。（ジャーナリスト・阿部芳郎）

（東京民報2022年12月11日号より）